予約・遠隔・AI問診等医療システム

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医療サイト予約システムの選択基準

医療サイト予約システムの選択基準は主に以下になるかと思われます。

  • 初期導入費(院内モニタや端末との連動)
  • 月額利用料(定額制・従量課金・PV課金)
  • カスタマイズ性(診療科ごとの使い勝手)
  • 利便性(時間予約・順番予約・番号表示・呼び出し等)
  • 安全性(患者様の記載情報の範囲、セキュリティ対策、万が一の補償)

一般的には院内モニタへ連動して順番のお知らせや番号表示を行わなければ初期導入費の掛かるシステムは必要ないかと思われます。WEB上で完結するクラウド型のシステムが便利です。バージョンアップやセキュリティ対策は業者任せで問題ございません。純粋な時間枠予約だけであればクラウドで多くの廉価なシステムが出ております。カスタマイズ性や使い勝手、安全性などは一定規模と実績のある企業様のシステムであれば先生方のお好みで問題ないと思われますが利用料金無料のものは避けられた方が良いかもしれません。何かしら別のマネタイズのために利用されることになる可能性がございます。利用料金は~月3万円くらいまでの定額制と、予約件数単位の従量課金制、予約専用ページのページビュー数単位の従量課金制など様々なシステムがございます。この料金制度も将来の見込みなどは考慮せず、クリニックの「今現在の状況にだけ」合わせてお選びいただけばよいかと思います。

いつでも業者の変更はできるように

「今現在の状況にだけ」と強調したのは、デジタルサービスは競合が増えれば、後発サービスの方が高機能、低価格になってくるからです。予約システムのように医療機関だけではなく、理美容院、飲食店などに基本設計の応用性が高く、比較的単純なシステムは特に多くの業者様が参入してきております。当社のお客様でも4年間で3回予約システムを変えられている先生もおられます。資本の大きな企業様が後から参入してきた際は乗り換えの営業も入ってきます。

先生方は面倒な手続きは少なく単に契約の変更だけすればよく、WEBサイト上ではリンク先を変更するだけです。大切なことはいつでも乗り換えられるように、予約システム以外の連動(電子カルテや診察券)したオプション等のサービスのご契約で身動きできないようにならないこと、長期契約で囲い込まれないようにすることかと思います。新しいサービスにどんどん乗り換えていって構わないと思います。

以下はすべてが連動していたシステムでサイバー攻撃を受けた事例です。
2021年11月12日毎日新聞
サイバー攻撃「もはや災害」 地域の中核病院、長期化に頭抱え

ご開業時に予約システムは必要か

診療科目と立地条件次第になるかと思われます。都市部ビル診療で勤務時間のすきを見て受診される患者様がターゲットの場合は初期費用の掛からない時間枠予約だけのシステムはあってもよいかもしれませんが、「予約不要」をセールスポイントにされているクリニック様もございます。また小児科、婦人科、皮膚科等女性の患者様が多い診療科は抵抗なく初診からネット予約を利用されることが多いとお伺いいたします。特に産婦人科は妊婦様のために順番予約と待合でのモニタ順番表示まで必要になることが多くなります。若年層の場合は電話利用を忌避されますのでネット予約は必要かもしれません。それ以外の場合は「半年か1年ほど様子を見て」受診層、受診内容、外来人数、事務オペレーションの労働量・スキルなどを考慮してからのご判断でも十分かと思われます。

予約システムのリスク

予約システムについては「ドタキャン」による人員配置や機器稼働率の低下を常に念頭に置かれておいた方が無難かもしれません。歯科のホワイトニング、皮膚科のレーザーなど自由診療のウォンツ需要では医療機関の選択動機に価格が大きな割合を占め、いったん予約してもキャンセルへの心理的障壁が低く土壇場でもキャンセルされることが多々あるとお伺いいたします。トラブルやリスクを避ける一つの方法として自由診療の予約は再診患者様だけに絞り診察券番号での予約にする方法もあるようです。保険診療の一般外来では必要があって受診を望まれる「ニーズ」としての予約ですのでキャンセル率は低く、時間枠単位での予約システムを運用している限り、初診からのご予約を受けても大きな影響はないとお伺いしております。

遠隔医療・AI問診、その他のシステム

コロナ禍を通して遠隔医療システムの導入が一気に進みましたが、まだ患者様の遠隔システム利用率は微々たるもののようです。今後遠隔医療システムの普及にもう一つ大きな役割を果たすのが5G通信の普及になると思われます。リアルタイム動画の中継画質が格段に良くなりますので、今以上にストレスなく相互通信が可能になると思われます。遠隔画像診断のシステムもすごいスピードで進むと思われます。AI問診システムも一気に普及しております。アイデア自体は古くからありましたが、回線インフラの発達とAI技術の進歩が新しいサービスを次々に普及させています。大切なことはインフラもAI技術も、「大きな資本が本気で取り組めば比較的誰にでも作りえる」ことです。今は医師が企業のCEOとしてその知見を駆使してシェアを伸ばしておりますが、すでに大資本の参入が様々な場所から漏れ聞こえてきます。

KDDI、LINE、大手生保・・・あとからの参入システムは必ず競争力を持って入ってきます。個々のクリニックとしては「いつでも乗り換えられるように」他のシステムとの連動をなるべく避ける方が良いかもしれません。5年もすれば生き残るシステムが見えてきます。半導体企業のインテルは3D視覚の次は嗅覚での開発まで考えているというニュースも入っております。特別な事情がない限り、保険医療に関するシステム類は社会への普及が行き渡り、改善が重ねられ、費用が落ちてからでも十分に間に合うのではないかというのがファーロの考えです。